建築中の上棟時に突然見つかるカビは、施主・業者を驚かせるトラブルです。適切に原因を特定し対応しなければ、健康被害や工期遅延、法的責任にもつながります。本記事では、上棟中に発生するカビの原因から、クレーム対応、補修費用や契約責任まで、実例を交えて整理します。業者との関係を悪化させずに、建物と住まいの安全を守るために、今後役立つ知識が得られます。
1. 建築中（上棟時）にカビが発生する原因とは？
建築中の上棟時に発生するカビの問題は、建物の完成後にも影響を及ぼす重大なトラブルです。特に木造住宅の場合、木材の含水率が高い状態で放置されると、わずかな期間でもカビが発生しやすくなります。ここでは、なぜ建築中にカビが発生してしまうのか、具体的な原因を見ていきましょう。
1-1. 雨ざらし・未乾燥による木材の含水問題
上棟後、屋根や外壁がまだ仕上がっていない段階では、建築現場は風雨にさらされやすい状態です。雨に濡れた木材が十分に乾燥しないまま工事が進められると、木の内部に湿気がたまり、カビの発生リスクが急上昇します。
特に問題となるのが、構造用合板や集成材など、吸湿性の高い素材です。これらの素材は一度湿気を吸い込むと乾きにくく、内部まで湿気が入り込むため、表面上は乾いていても内部でカビが繁殖している可能性があります。施工スケジュールがタイトな現場では、十分な乾燥時間が取れず、目に見えない内部のカビを放置したまま次の工程に進んでしまうことも少なくありません。
また、梅雨時期や台風シーズンなど、降雨の多い時期に上棟が重なると、カビのリスクはさらに高まります。こうした環境下では、現場監督や職人の判断で雨養生をどれだけ徹底するかが重要なカギとなります。
1-2. 現場養生や換気不足による湿気蓄積
もうひとつの大きな要因が、現場での養生不足や換気管理の甘さです。建築中の現場では、仮囲いや足場ネットなどで囲われていることが多く、風通しが悪くなりがちです。加えて、ブルーシートや養生シートで過剰に覆われることで、内部に湿気がこもってしまい、まさにカビの温床となる環境が生まれます。
養生は本来、雨やほこりなどから建材を守るために行われるものですが、湿度管理の観点が抜けていると、逆効果になることもあるのです。また、養生を外すタイミングを誤ると、内部にこもった湿気を逃すことができず、結果としてカビが発生してしまうリスクが高まります。
換気不足により湿度が上がると、カビだけでなく腐朽菌の繁殖も助長されるため、木材自体の劣化を早める可能性もあります。こうした事態を防ぐには、気象状況を常に把握し、適切なタイミングで換気や乾燥を行うことが求められます。
2. クレームになった実例と対応プロセス
カビ問題が表面化すると、施主との信頼関係が揺らぎ、深刻なクレームに発展することもあります。ここでは、実際にあった事例をもとに、どのような対応が取られたのか、そしてその結果どうなったのかを紹介しながら、効果的な対応方法を解説します。
2-1. 実際の事例：雨濡れで床下や合板にカビ
ある新築現場では、上棟直後に大雨が続き、現場のブルーシートでは十分に防げず、床下の構造用合板に雨水がしみ込んでしまいました。その結果、数日後には床下や柱の一部に白カビが確認され、施主から強い不安とともに「このままでは住めない」とクレームが入りました。
現場監督は慌てて業者に連絡し、消毒と除カビ剤の散布を行いましたが、カビ跡が完全に消えず、施主は納得せず、第三者機関による検査を要求。検査の結果、構造に大きな問題はないとされましたが、最終的には合板の一部を交換し、カビ処理を再施工することで合意に至りました。
このようなケースでは、初動の対応の遅れや、施主への説明不足がトラブルを大きくしています。現場対応力とともに、施主とのコミュニケーションも大切だということがわかります。
2-2. 対応方法：削る？薬剤？業者対応の壁
カビが発生した場合の対処方法には、いくつかの選択肢があります。軽微なカビなら、表面を拭き取り、薬剤処理を行うだけで済むこともありますが、構造部や合板の内部まで浸食している場合には、削る・張り替えるといった大がかりな処理が必要です。
しかし、削る・張り替える作業には追加費用が発生し、工期も延びるため、施工業者側としては最小限の処置で済ませたいと考える傾向があります。一方、施主としては「目に見えない部分こそ不安」であり、対応に納得できなければ信頼は失われます。
このギャップを埋めるためには、早期に第三者の意見を取り入れた客観的な判断が求められます。住宅性能評価機関や建築士の意見を取り入れ、「カビの状態」「健康リスクの有無」「補修の必要性」を明確にし、双方が納得できる形での合意形成が不可欠です。
3. 業者・施主間での責任判断と契約不適合
カビが発生した際、最も問題になるのが「誰の責任か」という点です。建築中のトラブルは契約の内容によって対応が大きく異なります。ここでは、法的な責任の所在と、契約書における注意点について詳しく解説します。
3-1. 上棟中カビ発生で工事停止を要求できる？
建築途中にカビが発生した場合、施主が工事の停止や材料の交換を要求することは可能ですが、その根拠となるのは契約書の内容や住宅品質確保促進法に基づく「契約不適合責任」です。従来の「瑕疵担保責任」とは異なり、契約内容と違う状態であれば、不具合と認定される可能性があります。
ただし、自然災害（長雨・台風など）によるものや、想定外のトラブルと判断されれば、必ずしも業者側が全面的な責任を負うとは限りません。ここで鍵になるのが「施工管理が適切だったか」「雨養生が十分だったか」という施工過程です。写真や報告書による記録があれば、業者の責任回避にも有効ですし、逆に手抜きや不備があれば施主側が是正を求める理由となります。
3-2. 瑕疵担保・契約不適合での法的責任範囲
契約不適合責任とは、引き渡された建物が契約と異なる性能・品質だった場合に、施工者が責任を負う制度です。カビの発生が建物の健康被害や構造劣化を招く場合、施主側は補修、代金減額、契約解除、損害賠償などを求めることができます。
ここで重要になるのが「建物の引き渡し前か後か」という点です。引き渡し前であれば、業者が補修費用を全額負担するケースが多く、引き渡し後だと一定の証拠と立証責任が求められます。したがって、工事中の写真記録、現場報告書、通気・乾燥状況の記録を残すことが、後々のトラブル回避に役立ちます。
4. 対応・業者手配の流れとアフターフォロー
カビ発生が確認された際には、迅速かつ的確な対応が必要です。ここでは、問題発覚からの対応フローと、信頼性の高い業者の選定ポイント、アフターケアの重要性について説明します。
4-1. 調査→クレーム→業者手配のステップ
カビを確認したら、まず行うべきは現場調査です。状況を写真に記録し、発生箇所・範囲・色・臭いなどを明確にします。次に現場監督や工務店に報告し、カビの程度と原因を検討します。原因が天候起因なのか、施工ミスなのか、使用材料の問題なのかを判断することが必要です。
その後、施主と話し合い、対応方法（拭き取り・薬剤処理・張り替えなど）を検討し、専門業者の手配を進めます。可能であればカビ除去の専門業者に相談することで、安全性や再発防止の面でも安心です。作業後には、再度カビが出ていないかのチェックを施主と一緒に行い、アフターフォロー体制を明示することで信頼回復につながります。
4-2. 乾燥・薬剤処理・再発防止の流れ
カビ処理は「除去」「殺菌」「予防」の3段階で行うのが効果的です。まず、カビの生えた箇所の乾燥を徹底し、湿気を取り除きます。次に、カビの種類や素材に適した専用薬剤で除去・殺菌を行います。最後に、防カビ剤を使用して、将来的な再発を防止する処置を行います。
この処理を行う際に、作業報告書を作成し、写真付きで記録を残すことが、施主への安心材料になります。さらに、1ヶ月後や3ヶ月後の点検を計画的に実施することで、長期的な信頼を得ることができます。
5. 原因特定のポイントと検証方法
カビの発生が確認された場合、誰の責任でどのような対策を取るべきかを明確にするためには、「原因の特定」が非常に重要です。あいまいな判断では、補修範囲や費用負担の分担に納得感が得られず、トラブルを長期化させる原因になります。
5-1. 天候・施工記録・写真でのエビデンス
建築現場でのカビ発生の主な要因として、雨や湿気、施工不良などが挙げられますが、これらを判断するには「現場での記録」が鍵を握ります。例えば、天候記録を遡れば、上棟日やその前後に雨が降ったかを確認でき、木材が雨に濡れた可能性を証明できます。
また、施工時に撮影された写真や動画は非常に重要です。現場監督や業者が工事過程で定期的に記録を残していれば、問題の発生時期や範囲がより明確になり、原因を客観的に特定することが可能となります。
こうしたエビデンスがあることで、責任の所在を明らかにできるだけでなく、施主との信頼関係の維持にもつながります。逆に、記録が曖昧だったり、報告がなかった場合、施主の不信感を招きやすくなるため、施工業者側は記録管理を徹底する必要があります。
5-2. 第三者検査や専門家への依頼の重要性
発生したカビが建物の構造や健康に悪影響を与えるレベルかどうか、施工業者や施主だけで判断するのは困難です。そんな時に有効なのが、建築士や住宅検査の専門家による第三者チェックです。
中立的な立場でカビの状況を調査し、適切な対応策や補修の必要性を診断してもらうことで、当事者間の不必要な対立を避けることができます。また、専門家の診断書は補修の範囲や保険適用の判断にも役立ち、クレーム処理をスムーズに進めるための重要な資料となります。
特に、カビが広範囲にわたっていたり、原因が明確でない場合は、迷わず第三者に調査を依頼し、科学的かつ中立な立場からの意見を取り入れることが、最終的な解決への近道になります。
6. 被害規模別の補修・対策費用相場
カビが発生した場合、その補修にはどの程度の費用がかかるのかが気になるポイントです。発生場所や被害の深刻度によって費用は大きく変動します。ここでは実際の規模別に、目安となる補修内容と費用感を紹介します。
6-1. 軽微：表面薬剤でOKなケース
被害が比較的軽微で、表面にうっすらと白カビが見られる程度であれば、専用の除カビ薬剤を用いた処理で対処可能です。この場合、工期の遅延も少なく、費用も数万円程度で済むことが多いです。
対象面積が1〜2畳程度なら、作業時間は1日以内で終わることもあります。仕上げに防カビ剤を塗布することで、再発防止も可能です。木材自体に深く浸透していない場合や、構造材ではなく仮設材であれば、この程度の処置で済ませる業者も多いです。
6-2. 重篤：合板交換・床下剥がしが必要なケース
一方で、カビが木材内部まで入り込み、広範囲に繁殖している場合には、大規模な補修が必要になります。特に、床下や壁の中にまで広がっている場合は、床材の剥がし・合板の交換・構造材の削り取りなどが必要になり、作業も数日から1週間以上かかることがあります。
この場合、費用も20万円〜50万円以上に達することがあり、さらに工期の延長やその間の仮住まいの費用が発生することも。構造材に損傷がある場合は補強工事も検討しなければならず、費用がさらに膨らむ可能性もあります。
このようなリスクを避けるためにも、初期段階での早期発見・早期対応が極めて重要です。
7. 予防対策と現場管理のベストプラクティス
カビの発生は、事後対応だけではなく、事前の予防と現場管理の徹底によって防ぐことができます。ここでは、施工前の契約段階から工事中に実施すべき予防対策について、具体的に紹介します。
7-1. 契約段階で湿気対策を仕様書に明記
カビの発生リスクを最小限に抑えるためには、施工を依頼する段階から湿気対策を含めた仕様を取り決めておくことが効果的です。具体的には、雨天時の養生方法、含水率が基準を超えた木材の使用禁止、上棟後の乾燥期間の確保などを仕様書に明文化しておくことが望ましいです。
さらに、契約書には「上棟後に雨天が続く場合の工期延長」「乾燥不十分なままの施工を禁止する条項」なども盛り込んでおくと、いざという時のトラブル回避に役立ちます。これらの取り決めは、業者と施主が互いに安心して工事を進めるための土台となるのです。
7-2. 施工中のチェック体制と換気／養生強化
現場管理で最も重要なのは、定期的なチェックと湿度管理です。特に梅雨や台風の季節には、毎日の天候予測に基づいた柔軟なスケジュール管理が求められます。ブルーシートの使用方法ひとつをとっても、ただ被せるだけではなく、風通しを考慮しながら張ることで、カビのリスクは大幅に減少します。
また、現場監督だけでなく、職人やサブ業者にもカビ発生リスクの意識を持ってもらうことが重要です。定期的な現場ミーティングで注意喚起を行い、湿度計を設置して基準を超えた場合には作業を中断するなどのルールを徹底することで、リスク管理の精度が向上します。
8. 法的リスクと事前に押さえておきたいポイント
カビ問題がこじれると、最終的に法的トラブルに発展するケースもあります。特に引き渡し後に発覚した場合や、補修対応に納得が得られなかった場合には、契約や保証の内容が問われることになります。ここでは、施主・業者双方が事前に押さえるべき法的なポイントを解説します。
8-1. 瑕疵担保責任10年の範囲と除外条件
住宅の構造部分や雨漏りに関しては、引き渡し後10年間の瑕疵担保責任が義務付けられています。これは新築住宅を対象とした法律であり、構造耐力上主要な部分、または雨水の浸入を防止する部分が対象です。
しかし、カビがこの「構造上主要な部分」に関係していない場合、補償対象外となる可能性もあります。たとえば、壁紙や内装材へのカビであれば、構造上の欠陥とは見なされないことがあるため、補償を受けられないこともあります。そのため、契約時に「カビに関する特約条項」を設けておくことで、対応の幅が広がります。
8-2. 契約書に含むべき補償・報告義務条項
契約書には、万一のトラブルを見越して「補修義務」や「報告義務」の条項を設けることが肝心です。たとえば、「施工中に重大な湿気リスクが発生した場合には速やかに施主に報告すること」「構造材に発生したカビについては第三者検査を受けた上で補修方法を協議すること」など、具体的な行動を契約に落とし込んでおくことが重要です。
こうした条項があるだけで、トラブルが起きた際の対応がスムーズになり、無用な対立を避けることができます。法的なリスクを最小限にするには、契約内容の明確化が最大の防御策です。
9. 裁判事例と健康被害の実例
実際にカビ問題が裁判にまで発展したケースや、居住者に健康被害が出た事例もあります。ここでは、その具体的な事例を紹介し、予防と対応の重要性を再認識していただきます。
9-1. アレルギー・呼吸器トラブル事例
ある新築戸建住宅では、引き渡し後半年ほどで住人の子どもにアレルギー性喘息の症状が現れ、検査の結果、室内の床下からカビが発生していることが判明しました。このケースでは、施工時の雨濡れが原因で床下の通気が不足し、カビが繁殖したことがわかっています。
医師の診断書とともに、施主は施工業者に対して損害賠償と補修を請求。最終的には業者側が床下の全交換と防カビ処理を実施し、医療費の一部も補償する形で和解しました。健康被害が発生した場合には、単なる補修では済まないケースもあるという好例です。
9-2. 施工管理の不備で賠償命令が下された例
別のケースでは、建売住宅の床下にカビが広範囲にわたり繁殖し、購入者が引き渡し後1年以内に施工業者を訴えた事例があります。訴訟では「施工管理が不十分だったこと」「湿気対策がなされていなかったこと」が争点となり、結果として施工会社に対し、建物の補修費用および慰謝料として数百万円の賠償命令が下されました。
この判決からも、現場管理と報告義務の重要性、さらには初期対応の遅れがいかに大きな代償を生むかが分かります。
10. クレーム予防のための現場コミュニケーション
最後に、クレームを未然に防ぐために最も重要な「現場での施主とのコミュニケーション」についてお話しします。技術的な対応はもちろん、心理的なケアや信頼関係の構築がクレーム防止には欠かせません。
10-1. 施主へ情報共有する事前説明
施工前や工事中には、施主に対して丁寧な説明を行うことが不可欠です。特に、雨天時の工事予定、養生の方法、乾燥の時間などをあらかじめ説明しておくことで、トラブル発生時の理解が得られやすくなります。
また、現場の様子を定期的に写真付きで報告する「現場レポート」の導入も効果的です。施主が現場を頻繁に見に来られない場合でも、リアルタイムで進捗や管理状況が確認できるため、安心感が増します。
10-2. アフターフォロー・定期点検の仕組み
引き渡し後も、定期的な点検を行い、湿気やカビの兆候がないかを確認することが重要です。半年後・1年後の点検を計画に組み込むことで、トラブルの早期発見が可能となります。
さらに、引き渡し後の不具合については無償で対応する「安心保証サービス」などを導入することで、施主からの信頼を長期的に維持することができます。
カビ取り・カビ対策はカビバスターズ大阪、カビ取リフォーム東京・名古屋
建築中や引き渡し前後に発生するカビ問題は、放置すれば建物の劣化だけでなく、施主からの信頼損失や法的トラブルに発展することもあります。そんな時こそ、確実かつ安心の技術力を持つプロの手が必要です。
カビバスターズ大阪およびカビ取リフォーム東京・名古屋は、株式会社タイコウ建装が運営する、建築物専門のカビ除去・防カビ施工を行う専門ブランドです。当社が独自に開発した【MIST工法®】は、素材にダメージを与えず、深部に潜むカビを根こそぎ分解・除去します。擦ったり削ったりせず、木材・石材・漆喰などデリケートな素材にも対応可能です。
また、人体に安全な専用薬剤を用いているため、小さなお子様や高齢者の方が暮らす空間でも安心してご利用いただけます。さらに、施工後の抗菌処理によって、除菌効果の持続性にも優れており、再発防止の信頼性が違います。
そして当社株式会社タイコウ建装では、ただのカビ除去にとどまらず、リフォームとカビ除去をワンストップで提供できる体制を整えております。たとえば、カビによって劣化・損傷した内装や床材、壁紙の張り替え、天井裏の補修工事などを一括で対応可能です。これにより、施主様や建築業者様は複数の業者に連絡する手間が省け、スピーディかつ効率的な復旧が実現できます。
また、リフォーム事業としては、戸建住宅・マンション・アパート・商業施設など、幅広い建物種別に対応しており、内装リフォームから外装、設備、配管の交換までトータルサポートを提供しています。単なる「リフォーム」ではなく、美観性・機能性・耐久性の三要素を重視し、住まいの価値を高める施工をご提案いたします。
長年の施工実績と確かな技術力で、施工品質にこだわる全ての施主様・施工会社様のご期待にお応えします。カビ除去のプロフェッショナル、そして信頼できるリフォームパートナーとして、私たち株式会社タイコウ建装にぜひご相談ください。カビの発生から復旧、再発防止、そして快適な空間づくりまでをトータルでサポートいたします。
